一生賃貸って後悔する?メリット・デメリット、検討すべき対策を解説

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こだわり・暮らし方

賃貸物件に住んでいる人のなかには、「このまま一生賃貸で暮らしていけるのかな」と不安に感じている人もいるのではないでしょうか。「一生賃貸に住む」と思っていても、人生のさまざまなタイミングで「持ち家を購入したほうがいいのでは」と迷うこともあるでしょう。本記事では、一生賃貸で暮らすことに不安を感じている人、持ち家を購入すべきか悩んでいる人に向けて、一生賃貸で暮らすメリットやデメリット、検討すべき対策などをご紹介します。

目次

一生賃貸でいる人の割合

そもそも一生賃貸でいる人は、日本でどの程度いるのでしょうか。総務省が発表した「平成30年 住宅・土地統計調査」によると、65歳以上の高齢者がいる世帯の借家率は以下のようになっています。
※調査は、5年ごとに行われます。

  • 65歳以上の高齢者がいる夫婦のみの世帯:12.5%
  • 65歳以上の単身世帯:33.5%

もちろん今後持ち家を購入する可能性もあるので「一生賃貸」になる人の割合とはいえませんが、参考になる数字といえるでしょう。なおいずれの世帯についても、借家率は1993年から減少を続けています。また、高齢者は賃貸よりも持ち家を選ぶ傾向が高くなってきていることが、調査結果からは読み取れます。

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一生賃貸で暮らすメリット

一生賃貸で暮らすことには、メリットもあればデメリットもあります。結婚するか、子供を持つかなど、個々人のライフスタイルによっても、賃貸で暮らすメリット・デメリットは異なるため、その点をふまえて考えるようにしましょう。

ライフスタイルに合わせて引っ越せる

一生賃貸で暮らすと、現在のライフスタイルにマッチした住まいに自由に引っ越せるのがメリットです。これは多くの人にとってメリットになり得るでしょう。たとえば子育て中のファミリーやこれから子供を持ちたいと考えているカップルなら、子供が産まれた、子供が成長して個室が必要になった、独立して夫婦ふたりになったといったタイミングで、適した広さや間取りの部屋を選んで暮らせます。

子供を持たずに暮らしたい夫婦も、どちらかが転勤になったなどの理由で都心に引っ越すなど、その時々の状況に応じて柔軟に住み替えられるのはメリットだといえるでしょう。

独身で今後もひとりで暮らしを続ける予定の人にとっても、収入の変動に見合った家賃の家に住み替えやすいといえます。転職に際しても、賃貸であれば引っ越しを視野に入れて仕事を探すことも可能です。そのほか、現在独身で、将来的に結婚やパートナーと同居したいと考えている場合も、賃貸のほうがライフスタイルにあわせて対応しやすくなります。また、隣人とトラブルが発生したときでも気軽に引っ越せることは、多くの人に該当するメリットだと感じるでしょう。

住居のメンテナンス費用の負担がない

賃貸では、物件のメンテナンスは家主がおこなうと民法で定められています。そのため一生賃貸に住む限り、住居のメンテナンス費用を負担しなくてよいのもメリットです。

たとえば給湯器やエアコンなどの設備が経年劣化で動かなくなったとき、持ち家であればすべて自身で修理や買い替えをおこなわなければなりません。また戸建て住宅であれば、定期的な塗装メンテナンスや屋根材の葺き替えなどが必要です。

しかし賃貸であれば、家主が費用を負担して、修理や交換をしてくれます。マンション自体の修繕に必要になる修繕積立金も、賃貸であれば家主が負担します。

また地震や火災などで賃借していた物件が損壊・消失したとしても、自身の資産ではないため損失とはなりません。ただし自身に過失があった場合や、契約の内容によっては負担が生じる場合もあります。したがって、賃貸借契約を結ぶときには内容をよく確認することが大切です。

ファミリー世帯と住宅費用のイメージ

長期間住宅ローンを払い続けるプレッシャーがない

一生賃貸に住む場合、住宅ローンを組まなくてよいのもメリットです。マイホームを購入すると、場合によっては数千万円ものローンを組むことになります。たとえば、収入が減ったときには返済が苦しくなるかもしれません。もし住宅ローンを払えなくなると、借入先から一括返済を求められる可能性もあります。

賃貸でも家賃は発生しますが、世帯収入が減ったときには家賃の安い物件に引っ越すことが可能です。家族を支えている稼ぎ手の収入が減ったときや、共働きでどちらかが健康を損ねて働けなくなった場合でも、固定費を抑えて暮らせる安心感があるでしょう。

一生賃貸で暮らすデメリット

一生賃貸で暮らすのには、メリットばかりではなく、次のようなデメリットもあります。

家賃を払い続けなければならない

一生賃貸に住む場合、一生家賃を払い続けなければいけません。持ち家であれば支払った住宅ローンは資産として残り、住宅ローンを払い終わればその後はメンテナンス費用以外の住居費はほとんどかからなくなります。しかし一生賃貸で暮らすのであれば、定年退職して働かなくなったあとも家賃を払い続けなければなりません。

住居費を一生年金でまかなわなければならないことは、老後に向けて大きな精神的不安となり得ます。老後資金を準備しておく、退職時期を遅らせるなど対策が必要になるでしょう。

都市部ではファミリー向けの物件が少ない

賃貸はファミリー向け物件が少ない傾向があります。特に都市部や人気のエリアでは、床面積を抑えるために単身向けの物件が多いためです。また、一般的に賃貸では、ワンルームから3LDKの間取りが中心で、4LDK以上の物件はあまり多くありません。そのため同居人数が多い世帯だと、ニーズにあった物件を探すのが難しくなる場合もあります。

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高齢になると賃貸で新規契約するのが難しくなる場合もある

賃貸においては、高齢であることを理由に入居を拒まれる場合があります。高齢者は退職すると収入が年金だけになるため、家主が家賃支払い能力に不安を感じやすくなるためです。

入居者の家賃滞納に備える保証会社もありますが、高齢者は審査に通りにくくなります。特に独身だと、孤独死のリスクが高いとみなされ、物件の価値が下がることを危惧して、家主に敬遠されがちです。そのため引っ越したくなった場合でも、新居が見つかりづらい可能性があります。

また、状況にもよりますが、契約者本人の認知機能や判断機能が衰えると、契約行為そのものができない場合があります。特に単身だと難しくなるでしょう。一生賃貸に住むことは、一生独身でいるつもりの人にとってはデメリットとなる可能性があります。

一生賃貸で暮らすための対策

一生賃貸で暮らすことには、さまざまなメリット・デメリットがあります。そして、一生賃貸で暮らすためには「高齢になったときでも家賃を払い続けられるだけの経済力を維持できるか」が重要だということです。したがって、結婚している、していない、子供の有無などにかかわらず、将来の年金額や必要な生活費を把握し備えておくことが重要です。

特に定年退職後にひとりになったときには、資産が減って引っ越したくなったとしても賃貸を借りられないかもしれません。そのような事態も想定し、念のためマイホームを購入した場合も試算して比較検討してみるのがおすすめです。

年金収入のみになったときに必要な資金を把握する

まずは、将来収入が年金だけになったときに、家賃を払い続けるためにどれくらいの資産が必要なのかを試算し把握しておきましょう。2022年(令和4年)の政府統計データ家計調査年報では、全国の2人世帯の民営借家の場合、消費支出は約28.8万円で、そのうち住居費は約6.4万円となっています。

実際には、住むエリアによって家計調査年報の住居費よりも高くなることもあります。自身の年金額は「ねんきんネット」で確認できるので、受け取れる見込みの年金額を差し引いたうえで、さらにどの程度の資産が必要なのかを計算しておきましょう。

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マイホームを購入した場合の試算もしてみる

一生賃貸で暮らすのに必要な資産を計算してみた結果、今後の年金で支給される金額と現時点の貯金で充分に足りるようなら、ひとまず安心です。しかし、もし年金の支給額に対する住居費の負担が大きいとわかったときには、マイホームを購入した場合に支払う住宅ローンの費用も試算し、比較してみることをおすすめします。

賃貸は、現在の家賃や管理費、更新料で、将来的にいくら必要になるかを計算してみましょう。持ち家については、物件価格に諸費用をプラスして、頭金を差し引いたうえで、住宅ローンの借り入れ額を決めて試算します。金融機関がのシミュレーターを使うと簡単なので、利用するとよいでしょう。

そのうえで、一生賃貸でも問題なさそうと感じた場合でも、老後の生活をシミュレーションしやすくなる50代のタイミングで改めて検討すると、また違った考えが浮かぶかもしれません。その時点で一生賃貸、持ち家のどちらを選択するにしても、今から老後資金を貯めておくことが大切です。

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中古マンション購入+リノベーションも選択肢のひとつに

国土交通省が公表している「平成30年 住生活総合調査結果」によると、今後持ち家に住み替える意向を持っている世帯で、住み替えの課題として「資金・収入等の不足」を挙げた世帯は63.6%と最大でした。「一生賃貸に住みたい」という能動的な理由で賃貸を選んでいるわけではない世帯も一定数いるようです。そのように、住居の取得費用がネックで持ち家をあきらめている場合、中古マンションの購入を検討するのもよいでしょう。
※調査は、5年ごとに行われます。

中古マンションは、新築購入ほどの予算をかけなくても購入できるのがメリットです。フラット35の調査によると、2022年度の住宅購入に要した所要資金は、以下のようになっています。

  • 新築土地付き注文住宅:4,694万円
  • 新築マンション:4,848万円
  • 中古マンション:3,157万円

中古マンションは、築年数や面積、立地条件などにもよりますが、注文住宅や新築マンションと比較すると、1,000万円以上費用を抑えて購入できることがわかります。

リノベーションすれば理想の住まいを実現できる

「中古マンションだと好みの内装の部屋に住めない」「設備が古くて不安」と思う人もいるかもしれません。しかしリノベーションすれば、自分の理想のイメージに近づけることが可能です。

リノベーションとは、これから住む人の暮らしにあわせて作り変え、デザインや機能を刷新して新しい価値を生み出す改修のことを指します。たとえば調理中も子どもを見守りやすいように対面キッチンにする、ファミリー向けの間取りをひとり暮らしに適した空間にするなど、個々のニーズやライフスタイル、好みにあわせた住宅をつくりやすいといえます。

内装をすべて解体してゼロから新しく構築するフルリノベーションをおこなえば、配線や配管などのインフラ部分も含めて刷新することも可能です。新築住宅でなくても、中古マンションを購入してリノベーションすれば、理想の住まいを実現できるのです。

 

■リノベーションで、たった1つの「らしい暮らし」を
間取りも設備もデザインも、すべてをイチからデザイン。ビフォーアフターを “定点カメラ” で追いました。中古マンションが素敵な空間に生まれ変わる様子をぜひご覧ください。

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まとめ

一生賃貸に住み続けることは、個人や家族のライフスタイルによってメリット・デメリットが異なります。一生賃貸に住む場合には、将来必要な資金を洗い出したうえで、対策しておくことが大切です。また、資金がネックとなり新築住宅の購入を不安に感じている場合は、中古マンションを購入して、リノベーションするという選択肢もあります。リノベーションなら個々のニーズやライフスタイルに応じて、理想のマイホームをつくりやすいので、ぜひ検討してみてください。

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筆者
リノベる。JOURNAL編集部
物件探しからアフターサービスまで、リノベーションに関わることを一社完結のワンストップで手掛ける「リノベる。」
そんな「リノベる。」が住宅購入、リノベーション知識、ローン、リノベーション事例や暮らし方、お施主様インタビューなど住宅購入やリノベーションをご検討の方に役立つ情報をお届けしています。
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