スケルトンリフォームとは?メリット・デメリットと施工の流れを解説

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リノベーションとは

スケルトンリフォームは「スケルトン(骨組み)」という言葉が指すとおり、柱や梁といった家の骨格だけを残したリフォームのことです。古い家が生活スタイルに合った形に生まれ変わることから、近年人気を集めています。今回は、スケルトンリフォームについて、メリットやデメリット、施工の流れを紹介していきます。

スケルトンリフォームとフルリフォームの違い

スケルトンリフォームは、家の構造部分を残したうえでの大規模リフォームを指します。部分的なリフォームでは工事の難しい、水回りの移動や間取りの変更が可能です。一方、「フルリフォーム」という言葉は、ほぼ、同義ですが、より広義に使われる言葉です。たとえば、間取りは変更せず、家全体の内装をリフォームする場合もフルリフォームと呼ばれることがあります。スケルトンリフォームもフルリフォームの一部ということになります。また、フルリノベーション、スケルトンリノベーションと呼ばれることもあります。

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スケルトンリフォームがおすすめの人

スケルトンリフォームが適しているのはどのような人なのでしょうか。どのような場合に適しているのか、具体例を紹介していきます。

自宅が古く老朽化している

自宅が古く、建物全体の老朽化が著しい場合は、スケルトンリフォームがおすすめです。「家が古くても気にしない」という方もいますが、傷みの激しい家は以下のようなデメリットがあります。

【老朽化した家のデメリット(一例)】

・外観が悪い
・断熱性が低く窓が結露するなど住み心地に問題がある
・売却時に高く売れにくい
・害虫の侵入が増える

また、老朽化した家はまめに修繕を施している家より、メンテナンスにお金がかかります。傷んだ部分を少しずつ直すより、スケルトンリフォームで一度に直したほうが安く済むケースも多くあります。

間取りを変更したい

現在の家の間取りに不満がある方や、暮らしにくさを感じている方にはスケルトンリフォームがおすすめです。家全体の間取りを変更する場合、部分的なリフォームや外観だけのリフォームではカバーできないからです。

耐火性能・耐震性能に不安がある

耐火性能や耐震性能など、家の性能そのものに不安がある場合も、スケルトンリフォームで性能を向上させることができます。家の内部の構造まで手を入れることができ、古い家でも現行基準の耐火・耐震性能を持たせることができます。

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スケルトンリフォームのメリット・デメリット

スケルトンリフォームを検討する場合、メリットとデメリットを知ったうえで実施することが大切です。何が得られるのか、注意点はあるのか、詳しく見てみましょう。

スケルトンリフォームのメリット

スケルトンリフォームのおもなメリットは、費用の安さとライフスタイルに合わせた工事が可能な点です。

メリット1:買い替えより費用を抑えられる

メリットの一つは、家を買い替えるより安く新築同様にでき、さらに内装や間取りの自由度が高いことです。新築の注文住宅と比較して費用が抑えられます。

メリット2:配管や断熱材などにも手を入れられる

スケルトンリフォームで工事するのは、内装だけではありません。水道の配管や断熱材など、壁や天井の裏側にあるものも刷新できます。これらの設備を交換することで、より快適な暮らしができます。見た目だけでなく住み心地も向上できるのは、スケルトンリフォームの大きな利点です。

メリット3:家全体のデザインを統一できる

部分的なリフォームとは異なり、スケルトンリフォームは住まい全体の改修となります。そのため、住まい全体のコンセプトを統一することが可能です。「北欧風のおしゃれな家」「ペットと暮らしやすい家」などテーマを持つことができるのも、スケルトンリフォームの強みといえます。

スケルトンリフォームのデメリット

魅力の多いスケルトンリフォームですが、工事範囲が大きいことによるデメリットも存在します。

デメリット1:部分リフォームに比べるとコストが高い

新築を買いなおす場合と比べるとコストは抑えられますが、部分リフォームと比較すると費用は大きくなります。手持ちの資金額によっては、ローンの借り入れなども検討することになるでしょう。なお、ローンを借り入れてリフォームする場合は、後述の減税制度の対象となる場合があります。

デメリット2:工期が長く仮住まいが必要

スケルトンリフォームを行ううえで注意が必要なのが、工期が長く仮住まいが必要になる点です。工事の規模が大きい性質上、工期は2ヶ月から4ヶ月ほどになることもあり、賃貸住宅など引っ越し先の手配が必要です。施工会社によっては、引っ越しや仮住まいの手配をまとめて依頼できるところもあります。工事の依頼先を選ぶ際にあわせて相談してみてもよいでしょう。

デメリット3:マンションの規約によってはリフォームできないことも

マンションの場合、規約によってリフォームの範囲や使う素材が制限されていることがあります。マンションのリフォームの場合、まずは規約を確認してみましょう。

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スケルトンリフォームの流れ

実際にスケルトンリフォームを依頼する際、引渡しまではどのように進行するのでしょうか。全体の流れをご紹介します。

①リフォームの目的を整理し施工会社を探す

まず、リフォームの目的とおおまかな方針を整理し、施工会社を探します。何のためのリフォームで、実現したいことは何かを明らかにし、自分に合った施工会社を探してみましょう。

たとえば、自宅をバリアフリー化したいのであれば、バリアフリー工事の実績が多い施工会社を中心に依頼先を選ぶといった考え方もあります。施工会社によっては内外装の提案のほか、補助金や税控除の相談に乗ってくれるところもあります。

②ヒアリング・プランの提案・見積もり(1〜1ヶ月半程度)

次に、相談先の施工会社から要望のヒアリングと、具体的な施工プランの提案があります。納得のいくリフォームができるよう、予算や工事内容などの希望は詳細に共有するようにしましょう。

なお、相談の時点では複数の施工会社とやりとりしても問題ありません。条件や提案されたプラン内容を比較しながら、依頼先を選んでみてください。ローンを組む場合は、見積もり取得後に申し込みを行います。

詳細な見積もりを確認し、内容・予算に納得できればいよいよ契約です。

③契約締結・着工前打ち合わせ(2ヶ月半~4ヶ月程度)

リフォーム契約締結後、住まいの図面の作成など、本格的な着工の準備に入ります。着工前の打ち合わせでは、工事のスケジュールと手順の確認が行われます。近隣への挨拶などもこの段階までに行なっておくと、ご近所トラブルを防ぎスムーズに進められます。

④着工~引渡し(2ヶ月から4ヶ月)

打ち合わせが完了すると、現場での実作業が開始します。家の工事が完了するまでの間、中間確認などで工事途中に現場に行く機会が何度かあります。リフォーム工事完了までの期間は、おおむね2ヶ月から4ヶ月程度です。全行程が完了すると出来栄えを現場で確認し、問題がなければ引渡しとなります。

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スケルトンリフォームで利用できる減税制度

住宅ローンを利用してリフォームし、一定の要件を満たす場合、所得税が減税される制度の対象となります。目的別に、スケルトンリフォームで利用できる減税制度を紹介します。

耐震改修工事

既存の住宅に対して耐震補強を施す際に、ローンの金額に応じて所得税の軽減を受けることができます。ただし、住宅に対する全ての耐震改修工事が対象ではありません。減税制度を利用するには入居時期や家屋の面積、所得などに関する細かい条件があります。国税庁のWEBサイトで要件が紹介されていますので、詳細はそちらをご確認ください。

参考:No.1215 要耐震改修住宅を取得し、耐震改修を行った場合(住宅借入金等特別控除)|国税庁

住宅のリフォーム

住宅をローンで増改築した際に利用できる減税制度です。こちらも借入金の残高に応じて、所得税の控除を受けることができます。

【住宅のリフォームの減税要件】
・自分で所有している住宅に対してリフォームを行うこと
・リフォームから6ヶ月以内に居住し、税の軽減を受ける年の年末まで居住すること
・所得の合計が3,000万円以下であること
・登記事項証明書に記載の家屋の専有面積が50平方メートル以上であること
・床面積の2分の1以上が居住用であること(店舗併用住宅などの場合)
・工事の費用が100万円を超えていること
・借入期間が10年以上であること
・居住した前後2年または3年の間、他の特例を利用していないこと

【控除される税率と控除の内容】
控除期間:居住した年に応じて10年から15年
控除率:居住した年に応じて年末のローン残高の0.6%から1%
最高控除額:居住した年に応じて年間8万円から40万円

バリアフリー改修工事

高齢者、または障害のある方のためのバリアフリー工事を施した場合も、所得税の軽減対象になります。

【バリアフリーリフォームの減税要件】
・以下のいずれかの方が所有または居住する住宅であること
①50歳以上
②要介護または要支援の認定を受けている
③障害者である
④②③に該当する方と同居している親族

・リフォームから6ヶ月以内に居住し、税の軽減を受ける年の年末まで居住すること
・家屋の専有面積が50平方メートル以上であること
・床面積の2分の1以上が居住用であること(店舗併用住宅などの場合)
・居住用部分の工事費が、改修費用の2分の1以上であること(店舗併用住宅などの場合)
・バリアフリー改修工事の費用が、30万円または50万円を超えること
・所得の合計が3,000万円以下であること
・借入期間が5年以上であること

【工事内容に関する制限】
バリアフリーリフォームの工事内容は、以下のいずれかに該当する必要があります。

・通路や出入口の幅の拡張
・階段の勾配を緩和
・浴室のバリアフリー化
・トイレのバリアフリー化
・手すり設置
・段差の解消
・出入口の戸をバリアフリー仕様に改良
・住宅の床を滑りにくい素材に変更

【控除される税率と控除の内容】
対象となる居住年:平成19年4月1日から令和3年12月31日
控除率:①または②のうち金額の低いものの2%
①工事費用(補助が出ている場合は控除した額)
②居住開始日に応じて200万円または250万円
控除期間:改修後の居住開始から5年間
控除限度額:1,000万円(バリアフリーを除いた部分のリフォーム費用のローン残高を含めて計算)

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まとめ

スケルトンリフォームは、規模が大きく住宅全体を刷新することができます。そのため、大規模な修繕や住宅の性能を向上させたい場合におすすめです。一方で工期が長く、マンションでは規約で禁止されていることがあるなど、デメリットも存在します。よって、慎重に検討したうえで決定する必要があります。なお、スケルトンリフォームの施工後は所得税の軽減を受けられることがあります。まずは施工会社に相談し、税額の軽減も見越して費用感を把握してみましょう。

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